1泊2食9,800円の宿は儲かるのか｜旅館のコスト構造を分解

入湯税の標準税率150円入湯客1人1日・地方税法701条の2。表示価格の外に出ることが多い

1泊2食9,800円と出ている温泉宿でも、財布から出る額がぴったり9,800円になるとは限りません。鉱泉浴場のある市町村は入湯税を課すことになっていて、標準の税率は入湯客1人1日150円。宿泊税を別に取る自治体もあります。表示の内側に何があり、外側に何が乗るのか。予約画面で見る場所は決まっています。

まず確認: 9,800円の中に何が入っているか

表示が1人あたりか、1室あたりかを見た
「1泊2食」の2食が夕食と朝食である
入湯税が表示に含まれているか、現地払いかを確かめた
宿泊税のある自治体かどうかを調べた
飲み物や追加の一品が別料金だと分かっている

3番目と4番目が、当日にいちばん効きます。どちらも税なので、宿の側で値引きできる余地がありません。チェックアウトのときに現金で求められて驚くのは、たいていこの2つです。

2番目も、思っているより幅があります。「1泊2食」と書いてあっても、夕食の開始時刻が一斉で選べない宿、会場が広間に固定されている宿、到着が遅いと夕食を出せない宿があります。到着が20時を回る行程なら、2食付きのプランは向きません。素泊まりにして外で食べるほうが、結果として安く収まります。アレルギーや苦手な食材の対応も、当日の申し出では間に合わないことがあるので、予約の備考に書く場所があるかを先に見ておきます。

予約画面で見る4手順

項目見る場所・出す数字

STEP 1単位を確かめる9,800円が1人あたりなら2人で19,600円。1室あたりの表示と混ざると、総額が倍ずれる。

STEP 2税の行を探す予約画面の料金内訳に「入湯税」「宿泊税」の行があるか。無ければ現地払いの可能性が高い。

STEP 3現地払いを積む入湯税は標準で1人1日150円。2人で1泊なら300円。宿泊税がある自治体ならその額を足す。

STEP 4支払い方法を見る現地で受け取る税や飲み物代の支払いに、カードが使えるかどうかを予約前に確認しておく。

入湯税の額そのものは小さい。2人で1泊なら300円で、宿代の3%にも届きません。それでも先に積んでおく理由は、額ではなく性質にあります。宿の裁量で外せる費用ではないからです。

旅館の夕食として並べられた会席料理の膳 — 旅館の夕食(伊香保)。1泊2食の「2食」がどこまでを指すかはプランで違う。出典: Wikimedia Commons（Tomo / CC BY 2.0）

表示価格の外側に乗るもの

項目根拠受け取る先払うところ

入湯税地方税法701条・701条の2(1人1日 150 円が標準)宿のある市町村現地で別建てのことが多い

宿泊税自治体の条例(額は自治体ごと)都道府県・市現地か予約時か、宿による

飲み物・追加の一品宿のメニュー宿会計時

部屋食・個室食などの指定プランの条件宿予約時

入湯税の条文は地方税法(昭和25年法律第226号)の第701条から第701条の3までです。

上の4つのうち、宿の売上になるのは下2つだけです。入湯税と宿泊税は、宿が預かって自治体へ納めます。だから「9,800円は安すぎる、どこで儲けているのか」という問いを立てるとき、税の行は分母から外して考えることになります。

都市部の宿泊税は自治体ごとに考え方が違い、同じ宿代でも街が変われば額が変わります。5都市を同じ条件で並べ直した結果は宿泊税で1泊いくら増えるかの記事にまとめてあります。温泉地に泊まるなら、その上に入湯税が乗る形です。

温泉大浴場を持つ都市型ホテルの外観 — 大浴場を持つ都市型のホテル(ドーミーインPREMIUM渋谷神宮前)。温泉の種類によって入湯税の扱いが分かれる。出典: Wikimedia Commons（Syced / CC0）

引っかかりやすいポイント

入湯税は宿の取り分ではない

入湯税の徴収は特別徴収の方法によらなければならない、と地方税法701条の3が定めています。浴場の経営者が市町村の条例で特別徴収義務者に指定され、集めた分を納入する仕組みです。宿にとっては預り金で、売上ではありません。使い道も条文に書いてあって、環境衛生施設、鉱泉源の保護管理施設、消防施設その他消防活動に必要な施設の整備、そして観光の振興に充てる目的税とされています。温泉街の街灯や消防の装備は、この150円の積み上がりで維持されています。

150円は「標準」であって一律ではない

条文の書き方は「入湯客一人一日について、百五十円を標準とするものとする」です。標準税率なので、市町村が条例で別の額を定めることもできます。日帰り入浴と宿泊で額を分ける自治体、年齢で免除を設ける自治体もあります。泊まる町の条例を見ないと正確な額は出ません。旅程表に書き込むなら、まず150円で置いて、現地で違ったら直すくらいの精度が現実的です。

温泉があっても入湯税がかからない宿がある

課税されるのは「鉱泉浴場における入湯」に対してです。沸かし湯や人工の炭酸泉だけの大浴場は鉱泉浴場に当たらないため、入湯税の対象になりません。宿の案内に「天然温泉」と書いてあるかどうかは、湯の質の話であると同時に、税の行が立つかどうかの話でもあります。都市部のホテルで大浴場付きを選んだのに入湯税を取られなかった、という経験があるなら、たいていはここが理由です。

同じ部屋の値段が日によって変わるのはなぜか

温泉旅館は、建物と湯の維持にかかる費用の割合が大きい商売です。客が1人でも満室でも、建物の維持費と、湯を保つための費用は同じようにかかります。空室は、費用だけが出ていく状態になります。

平日の割引、連泊のプラン、直前のセール。どれも投げ売りではなく、埋まっていない枠を埋めるための値付けです。旅人の側から見ると、平日や連泊を選ぶことは、宿がいちばん埋めたい枠に入ることでもあります。休前日と連休に高い値がつくのは、その逆の理屈です。9,800円という表示を見つけたなら、それが平日の枠なのか、通年の枠なのかを先に見ると、宿の事情まで読めます。

その一方で、この価格帯の宿が誰にでも合うわけではありません。夕食の時間や席を選べない宿は、自分のペースで過ごしたい人には向きません。1人での宿泊を受け付けていない宿、連泊の割引を用意していない宿もあります。設備の新しさを求める人にも、9,800円という枠は狭い。安さの理由が「古いまま手入れして使っている」ことである以上、そこを許せるかどうかで評価が割れます。

予約の経路でも手元に残る額が変わります。公式サイトにしか出していない特典を用意する宿があり、電話でしか受けない部屋を残している宿もあります。同じ日程で公式と予約サイトを並べて、条件の違いを見てから決めるのが確実です。